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「がん教育」などを今年度事業の重点項目に−日本対がん協会(医療介護CBニュース)

 日本対がん協会は4月15日、今年度の事業計画を公表した。重点項目には「子宮頸がんキャンペーン」「がん教育基金の活動」など6項目が掲げられている。

 子宮頸がんキャンペーンでは、子宮頸がんに関する情報を提供し、検診受診につなげるために協会に設けた「子宮頸がん基金」を基に、▽一般向けセミナー▽啓発小冊子、DVDの作成▽HPV(ヒトパピローマウイルス)の調査、研究▽患者サポート-などの活動を計画。
 このうち、子宮頸がんの原因となるHPVに関する調査・研究活動として、全国で細胞診の受診者に協力を求めて、HPVに感染しているかどうかを調べるHPVテストも受けてもらい、その有効性を検証する。また、細胞診の受診者を対象にHPVワクチンの認知度や接種の有無の調査なども行う計画だ。

 事業計画では、がん検診受診率が低迷する理由の一つとして「がんについてよく知らない」ことを挙げ、「学校でのがん教育が必要だが、学校でがんを教える機会はほとんどない」と指摘。これを打開するために文部科学省や厚生労働省と連携し、生徒の発達段階を顧慮しながら、がん教育を進めるとしている。
 具体的には、昨年12月に設けた「がん教育基金」で募金を集め、中学3年生全員を対象に、分かりやすく自発的に学習できるDVDなどの教材を作成し、無償で配布する予定だという。協会では、早ければ今年度中に試験的にDVD配布を開始したい考えだ。

 このほか継続事業として、日本医師会と共催で9月を「がん征圧月間」と定め、厚労省、文科省、都道府県、政令指定都市、日本癌学会、日本癌治療学会などの後援を得て、全国的に啓発活動を集中して展開。中心行事の「がん征圧全国大会」を昨年の和歌山に続き今年は福井で9月9、10両日に開催する。


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